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福祉用具のレンタルを利用しよう

2007年12月06日15時15分

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null 介護保険を利用して福祉用具をレンタルできる。「福祉用具貸与」とは、心身の機能が低下して日常生活を営むのに支障がある人に、生活上の便宜をはかるための用具や、機能訓練を行うための用具を貸し出しするサービスだ。より安全で快適な日常生活が送れるようになるし、家族の介護負担の軽減にもつながるので積極的に利用するとよいだろう。
用具の性質上、レンタル用と購入用に分けられる。
レンタル対象の福祉用具
・車椅子:自走用・介助用・500~1,000円/月
       電動車椅子・2,000~3,000円/月
・車椅子付属品:クッションなど車椅子と一体で使うもの・200~300円/月
・ベッド:背上げ機能、上下機能などのあるもの・1,500~2,000円/月
・ベッド付属品:マットレスやサイドテーブルなど・100~400円/月
・床ずれ防止用具:エアーマットなど・500~1,000円/月
・体位変換器:体位を変換するために使うもの・1,000円/月
・手すり:工事を伴わないもの・500円/月
・スロープ:段差解消用で、工事を伴わないもの・500~1,000円/月
・歩行器:歩行を支援する用具・200~400円/月
・歩行補助杖:松葉杖、多点杖、ロフストランド杖、カナディアン杖、プラットホーム杖など・100~200円/月 ※1本杖は対象外
・認知症老人はいかい感知機器:玄関などの出入り口に設置し、認知症の高齢者の出入りを通報する装置・1,000~1,500円/月
・移動用リフト:立ち上がり補助いす、電動介助リフト、段差解消リフトなど・1,500~3,000円/月
要支援1・2、要介護1が原則レンタルできない福祉用具
・ベッド(付属品を含む)
・車椅子(付属品を含む)
・床ずれ防止用具
・体位変換器
・認知症老人はいかい感知機器
・移動用リフト
料金
品目によって月額の利用料が決まっていて、レンタル料は価格の1割を負担することになる。事業者によって借りられる福祉用具の種類や金額が異なっている。
購入対象の福祉用具(特定福祉用具)
・腰掛便座:ポータブルトイレ、据置式便座、補高便座、立ち上がり補助便座など
・入浴補助用具:入浴用いす、入浴台、バスボード、浴槽用手すりなど
・特殊尿器:尿が自動的に吸引されるもの
・簡易浴槽:空気式または折りたたみ式で容易に移動でき、工事を伴わないもの
・移動用リフトのつり具の部分
直接肌に触れて使用するものが対象。
料金
購入費用は年間10万円を上限に、かかった費用の1割を負担する。いったん事業者に全額を払い、後で市町村に申請して9割を払い戻してもらう仕組みになっている。
選ぶ時のポイント
・介護を受ける人の状況に合ったものを選ぼう
・いろいろな商品を比べよう
・安全で使いやすいものを選ぼう
・長持ちするものを選ぼう
・故障した時のアフターサービスを確認しよう
・操作・使用方法を確認しよう
・ケアマネージャーや事業者など専門家に相談しよう
サービス提供事業者検索サイト
介護サービス情報支援センター
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